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科学

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当社のシリコーン表面の長期親水性化技術に関する記事が、2026年6月10日付の化学工業日報に掲載されました。


 

記事では、当社独自の双性イオン型特殊コーティング「Gel Coat™」を用いたシリコーン表面の長期親水化技術について紹介されています。

シリコーン(PDMS)は、透明性や柔軟性、生体適合性に優れる一方、表面が疎水性であるため、気泡付着やタンパク質吸着などの課題がありました。従来、親水性が求められる用途ではプラズマ処理が行われていますが、その効果が短期間で失われることが課題となっています。

当社は、装置メーカーのサムコ株式会社の協力の下で親水性の長期安定化に取り組みました。

サムコ社製「Aqua Plasma®クリーナーAQ-500」でシリコーン表面をプラズマ処理後、Gel Coat™を塗工し、水接触角を評価した結果、水接触角10°以下の超親水性を31日後も維持することを確認しました。


本技術は、マイクロ流路デバイスや診断チップ、細胞培養デバイス、Organ-on-a-Chip(OoC)、医療機器、光学部品など幅広い分野への応用が期待されています。

今後も当社は、Gel Coat™を活用した表面改質技術の開発を通じて、ライフサイエンス・医療分野における課題解決に貢献してまいります。

 

掲載媒体

・化学工業日報


出典情報:化学工業日報 2026年6月10日
出典情報:化学工業日報 2026年6月10日



研究開発および事業展開に関する記事が、日経バイオテク「ベンチャー探訪」に掲載されました。


 

記事では、東京大学発スタートアップである当社が開発を進める独自のハイドロゲル技術「Gel Coat™」を中心に、生体分子の安定化技術およびバイオフィルム付着防止コーティング技術について紹介されています。

 

当社のGel Coat™は、生体分子を保護しながら機能を維持できることを特徴とするバイオマテリアル技術です。酵素やタンパク質などの生体分子は、医薬品、化学、食品、環境分野など幅広い産業で活用が期待される一方、安定性や保存性が課題となっています。当社は、顧客ごとの用途やニーズに応じたハイドロゲルの共同開発を通じて、生体分子の長期安定化や機能維持を支援しています。

また、Gel Coat™技術を応用したコーティング材料についても紹介されました。当社は、公益財団法人微生物化学研究会 微生物化学研究所との共同研究により、細菌や真菌によるバイオフィルム形成を抑制する効果を確認しており、水処理設備、海洋設備、水産分野などにおける微生物付着防止技術としての応用を進めています。

当社は今後も、独自の生体適合性ハイドロゲル技術を活用し、ライフサイエンス分野のみならず、環境・産業分野における新たな価値創出と社会実装の推進に取り組んでまいります。

 

掲載媒体

・日経バイオテク

掲載記事

※記事の閲覧には日経バイオテクONLINEの会員登録が必要な場合があります。

 




当社 株式会社Gel Coat Biomaterials、公益財団法人 微生物化学研究会 微生物化学研究所、国立大学法人 東京大学の開発チームによる微生物付着防止技術に関する取り組みが、2026年5月27日付の日刊工業新聞に掲載されました。

記事では、新しく開発された、微生物の集合体「バイオフィルム」の付着を高い効果で防止するコーティング技術について紹介されています。本技術は、水分を多く含む高分子「ハイドロゲル」と、不安定な分子を包み込んで安定化させるゲル材料を応用したもので、コーティングしたい基材にあわせてハイドロゲル成分を変更して設計する仕組みです。コーティング剤と基材の表面を化学結合させることで高い付着防止効果を維持できる点が特徴です。

付着性が高い淡水細菌、真菌、海洋細菌に対する高い防止効果が既に確認されています。 従来のコーティング剤は用途が限られ、数週間で効果がなくなる製品もある中、当社の技術は淡水細菌や真菌、海洋細菌など幅広い菌の付着防止効果を発揮します。これにより、以下のような様々な産業分野への応用・課題解決が期待されています。


  • 半導体・空調分野: 半導体工場の設備やクリーンルームにある樹脂製タンク、配管、空調機などへの真菌類の堆積を防ぎ、メンテナンスによる使用停止の削減やコスト削減、作業環境の改善に貢献します。

  • 海事・造船分野: 船舶への生物付着を防ぐことで、燃料消費量を35〜50%増加させる原因を排除し、エネルギー消費の低減(燃費悪化防止)が期待されています。


当社は、本技術の社会実装に向けて、共同研究・実証パートナーの募集しています。 独自のバイオマテリアル技術 「Gel Coat™」 を通じて、産業分野における課題解決と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。本技術や共同研究にご興味のある企業・研究機関の皆様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

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